健康経営
ニッケ健康宣言
経営理念を “人と地球に「やさしく、あったかい」企業グループとして、 わたしたちは情熱と誇りをもってチャレンジして行きます。”と掲げ、「全員がチャレンジ精神を持ち」「人が育つ」活き活きと生命力あふれた企業を目指しています。 この実現のためには、ニッケ社員一人ひとりが心身共に健全な状態であることが最も重要な条件であり、組織の活性化や生産性の向上に資する施策として「健康経営」を積極的に推進していきます。
ニッケ健康宣言
わたしたちは活き活きと生命力あふれた企業を目指し、
従業員の健康維持・向上に努めます。
2023年6月1日
日本毛織株式会社
代表取締役社長 長岡 豊
組織体制
- 代表取締役社長が健康経営責任者となり、健康経営推進部署を中心に各事業所の安全衛生委員会、人事労務担当者、産業医、健康保険組合、労働組合と連携しながら従業員の健康づくりを推進していきます。
重点項目
- ニッケは、研究開発から製造、販売サービスに至るすべての事業において、「安全・健康」をすべてに優先させるという企業倫理規範に基づき、従業員が心身共に健全に働くことができる職場環境整備に努めています。
- リスクアセスメント、安全教育を徹底し、労働災害の防止に努めています。
- ストレスチェック、労働時間、年次有給休暇取得状況の結果を分析し、従業員が心身共に働きやすく働きがいのある職場環境となるよう改善に努めています。
- 運動機会の増進、食生活改善のための取り組みを行い、従業員の健康づくりを推進しています。
- 健康増進イベント、健康増進セミナーを実施し、組織の活性化と生産性向上を図っています。
主な指標
| 健康に関する指標 | 推移 | 2024年度目標 | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |||
| 労働災害発生件数（不休） | 2件 | 6件 | 5件 | 0件 | |
| 労働災害発生件数（有休） | 0件 | 0件 | 0件 | 0件 | |
| 定期健康診断受診率 | 100％ | 100％ | 100％ | 100％ | |
| ストレスチェック受検率 | 84.5％ | 81.4％ | 91.2％ | 92％ | |
| 非喫煙率 | - | 80.0％ | 80.6％ | 82％ | |
| 受診勧奨判定値の該当者比率 | 血圧 | - | 21.7％ | 26.2％ | 17.1％ |
| 血糖 | - | 9.8％ | 10.3％ | 4.9％ | |
| 肝機能 | - | 10.6％ | 11.4％ | 11.0％ | |
| １人当たりの残業時間(月平均） | 4.3時間 | 6.0時間 | 7.2時間 | 6.0時間 | |
| アブセンティーイズム(休職者の割合) | 1.4％ | 3.5％ | 1.7％ | 1％ | |
| 入社3年以内の新入社員の離職率 | 10.9％ | 6.8％ | 2.7％ | 3％ | |
| 年休取得率 | 57.2％ | 68.4％ | 66.3％ | 70％ | |
主な取り組み
- 仕事と病気治療の両立支援
病気になる前と病気になった時の両面から支援する福利厚生制度を導入し、従業員が病気になった時の不安を軽減し、安心して能力を発揮できる職場環境整備を推進しています。 - 健康診断の結果分析
健康診断の結果を分析し、従業員の健康課題を把握し、その改善に取り組んでいます。血圧、血糖、肝機能に課題があることが分かり、運動機会の増進と食生活改善の取り組みを重点的に実施しています。 - 健康に関するセミナー
本社および工場2拠点で健康診断分析などから把握した健康課題をテーマに開催しています。実施後のアンケートでは86.6％の参加者が「満足」「やや満足」と回答しています。 - 健康支援アプリの導入
アプリ内で簡単な１日の健康行動目標を選択し、運動促進を行っています。 - 健康支援アプリを活用したウォーキングイベント
アプリを活用したバーチャル形式のウォーキングイベントを開催し、社内コミュニケーションの向上と運動機会の増進を図っています。 - ヘルスケアデーの実施
労働環境改善の取り組みとして月1回職場ごとの定時帰宅日を設定しています。 - メモリアル休暇の実施
健康増進と年休取得率向上に向けて取り組んでいます。 - 健康管理室の設置
- ニッケこころとからだ健康相談ダイヤル
健康保険組合と協働し、健康問題をサポートする外部相談窓口を開設しています。 - 加古川マラソンへの積極的な参加の促進
会社発祥の地である加古川市民の皆様の健康増進ならびにスポーツ振興に寄与する考えから1990年の第１回大会以来、特別協賛企業として運営に協力しており、多くの従業員も参加しています。
- クラブ活動
クラブ活動を通じて社内コミュニケーションの向上を図っています。会社は活動費の一部を支援しています。
